調査研究
劇場、音楽堂等の運営・活動状況等に関する調査研究
ここでは、全国の劇場・音楽堂等の現状や課題を把握するために、施設の運営状況や活動状況等について様々な視点から調査研究を行った資料を掲載しています。
皆様の今後の取組の参考になれば幸いです。
令和5年度 劇場・音楽堂等の就労状況等に関する調査報告書
R6.3公開
劇場・音楽堂等で働く職員の就労状況等について、「施設向け」「職員向け」のアンケートを実施し、それぞれの視点からの現状を把握し、今後の施策に必要な基礎データを収集することを目的とした調査の報告書。
編集・発行：（公社）全国公立文化施設協会
＜参考資料＞
令和6年9月全国アートマネジメント研修会 サマーセミナーにて、本調査をもとに講義（調査報告）が行われました。
講師：綿江彰禅（（一社）芸術と創造）
令和3年度 劇場・音楽堂等の運営に関するコロナ感染症影響調査 報告書
R4.3刊行 残部なし
劇場・音楽堂等を対象に、新型コロナウイルス感染症への対応や終息後の再興に向けて活動する際、どのような支援施策が必要かを検討する基礎資料作成に繋げるための調査。
編集・発行：（公社）全国公立文化施設協会
令和2年度 障害者文化芸術活動推進に向けた劇場・音楽堂等取組状況調査 報告書
R3.3刊行 残部なし
劇場・音楽堂等を対象に、今後の劇場・音楽堂等における障害者の文化・芸術活動の推進に必要な情報を収集することを目的とした調査報告書。
編集・発行：（公社）全国公立文化施設協会
令和元年度 劇場、音楽堂等の活動状況に関する調査報告書
R2.3刊行 無料
全国の国公立及び私立の劇場・音楽堂等の規模や事業実施状況等を調査し、分析した報告書。
編集・発行：（公社）全国公立文化施設協会
平成28年度 劇場、音楽堂等の活動状況に関する調査報告書
H29.3刊行 残部なし
全国の国公立及び私立の劇場・音楽堂等の規模や事業実施状況等を調査し、分析した報告書。指定管理者制度導入状況も調査。
編集・発行：（公社）全国公立文化施設協会
平成26年度 劇場、音楽堂等の活動状況に関する調査研究報告書
H27.3刊行 残部なし
全国の国公立及び私立の劇場・音楽堂等の規模や事業実施状況等を調査し、分析した報告書。指定管理者制度導入状況も調査。
編集・発行：（公社）全国公立文化施設協会
平成25年度 劇場、音楽堂等における障害者対応に関する報告書
H26.3刊行 残部なし
平成28年4月の「障害者差別解消法」の施行を前に、劇場・音楽堂等の障害者対応について調査し、取りまとめたもの。
編集・発行：（公社）全国公立文化施設協会
平成25年度 劇場、音楽堂等の活動状況に関する調査研究報告書
H26.3刊行 残部なし
全国の国公立及び私立の劇場・音楽堂等の規模や事業実施状況等を調査し、分析した報告書。指定管理者制度導入状況も調査。
編集・発行：（公社）全国公立文化施設協会
平成24年度 劇場、音楽堂等の活動状況に関する調査研究報告書
H25.3刊行 残部なし
全国の国公立及び私立の劇場・音楽堂等の規模や事業実施状況等を調査し、分析した報告書。指定管理者制度導入状況も調査。
編集・発行：（社）全国公立文化施設協会
平成20年度 自主事業等実態調査 公立文化施設の事業に関する調査研究 結果報告書
H21.3刊行 無料
全国の公立文化施設の自主事業の実態についてアンケート調査を実施して定量的に把握するとともに、参考となる成功事例をヒアリング調査によって定性的に把握するものです。
編集・発行：（社）全国公立文化施設協会
平成21年度 公立文化施設活性化へのアドバイスⅢ
H22.3刊行 無料
編集・発行：（社）全国公立文化施設協会
平成20年度 公立文化施設におけるアートマネジメント人材育成のあり方について
H21.3刊行 残部なし
※(公社)全国公立文化施設協会の事務局で閲覧可能です。
東京藝術大学が文化庁から受託した、「アートマネジメント人材の育成に関する調査研究」の劇場ホール関係調査等委員会が、「公立文化施設におけるアートマネジメント人材育成のあり方について」その現状及び現場のニーズを調査し分析することにより、今後のアートマネジメント人材育成、現職研修のあり方はどうあったらよいか、についてまとめたものです。
編集・発行：（社）全国公立文化施設協会
平成20年度 公立文化施設活性化へのアドバイスⅡ
H21.3刊行 残部なし
公立文化施設の運営および事業の企画・実施等について、総合的・専門的なアドバイスを行うため、文化芸術に関する各分野のアドバイザーによる具体的な助言をまとめたものです。
編集・発行：（社）全国公立文化施設協会
平成18年度 公立文化施設における「友の会」に関する調査
H19.3刊行 無料
公立文化施設における自主公演事業の観客動員、施設の運営等に大きな役割を果たしている「友の会」に関して調査を実施し、その実態を把握することにより、公立文化施設活性化の参考とします。
編集・発行：（社）全国公立文化施設協会
