鑑賞事業実施の際の留意点
障害のある方を対象とした公演や、鑑賞サービス付きの公演の実施を推進するためには、自治体への予算要求や助成金の申請などを通して予算を確保することが大切です。また、どのようなサービスを行うのか、事業の企画段階から、望ましいサービスを検討し、実施にあたっては、各セクションで企画の趣旨や来場者の特性を共有して準備を進めます。
ここでは、障害のある人からの視点を念頭に置きながら、鑑賞事業を実施する上での留意点について紹介します。
公演の情報提供
- 障害のある人のなかには、情報が届きにくい、届くまでに時間がかかる人もいます。広報・宣伝には余裕のあるスケジュールを組み、なるべく早く着手するようにします。
- 視覚障害者の場合、活字メディアを直接自身で読むことが難しく、点字や音声情報になるまでにタイムラグが発生します。
- 障害のある方がどのように情報を入手されているのかを知り、点字や音声コードなどを用いて情報を受け取りやすくするほか、地域の関係団体と連携して、情報を発信することも大切です。
チケット予約・購入
聴覚障害者の場合、申込先・問合せ先が電話番号のみでは連絡ができません。また、最近一般的なネット予約のみでは、高齢者をはじめ不慣れな方はアクセスが困難です。ファックス番号、メールアドレスを記載するほか、来館での申し込みを受付けるなど、多様な申込受付方法を用意することが大切です。
公演当日
- 障害のある方が会場に来て公演を楽しむまでには、様々なバリアがあります。会場までのアクセスしやすいルートや、エレベーターや駐車場等会場の設備についてホームページで情報提供をしたり、会場内でもわかりやすいサイン等の掲示をすると良いでしょう。
- 見た目では障害の有無や種別がわからない人もいるので、スタッフは常にそのことを念頭に置き、本人とコミュニケーションを取りながら、相手を尊重し、必要なサービスを届けます。
- 鑑賞時の情報サービスについても、事前に情報提供を行います。